レジャー白書は毎年発行

レジャー白書とは、財団法人社会経済生産性本部(理事長 谷口恒明)の余暇創研で毎年発行されています。2007では余暇需要の変化とニューツーリズムをとりまとめています。日本の余暇の実態を需要サイドと供給サイド双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一のものです。昭和52年が創刊で、以来2007年で通算31号目となっています。このようにレジャー白書では日本のレジャーについて深く知ることができます。2007年版で、日本人の余暇活動の現状として“Wii”人気でTVゲーム回復/手軽なレジャーが堅調であったことについてや余暇関連産業・市場の動向について「余暇市場規模は80兆円割れ/ギャンブル以外は堅調」と分析しています。他に余暇需要の変化とニューツーリズムを特別レポートとして発表しています。レジャー白書は日本の経済状況まで知ることができます。書店で購入できます。図書館などにも置いてあります。

レジャー白書でのゴルフと経済の関係

レジャー白書は毎年財団法人社会経済生産性本部から発行されています。2005年、2006年、2007年と読み比べてみると、スキーなどのウインタースポーツ、ゴルフ、公営競技などレジャーの移り変わりも見ることができます。2007年版では、レジャーと経済の関係を、企業業績が好調な一方、個人消費の回復は遅れているとし、その中で、任天堂WiiやDS の大ヒットしたテレビゲームでは、参加人口が300万人以上の大幅回復となったと報告しています。他にレジャー白書では参加人口を伸ばした種目は外食、宝くじ、園芸・庭いじり、トランプ、ジョギング・マラソンなどの日常的な安価で手軽なタイプのレジャーが堅調であったとまとめています。これに対し、観光・行楽系の活動では伸び悩みんだと分析しています。レジャー白書によれば、ガソリン代の高騰が影響したドライブを筆頭に、国内観光旅行、動物園・植物園・水族館・博物館、遊園地などが低迷したようです。日本経済をわかりやすく知ることができます。これを見て「なるほど」と実感する読者も多いようです。

2007年のレジャー白書

レジャー白書では、平成18年のレジャー市場は78兆9,210億円で平成17年の80兆1,710億円から前年比1.6%減少し、平成2年以来16年ぶりに80兆円台を割り込んだと報告しています。その要因としては、市場規模の大きいパチンコが減少したことや、公営競技等のギャンブル系の減少が目立ったことと分析しています。逆にギャンブル系を除く余暇市場の規模は横ばいを維持しており堅調であったとまとめています。レジャー白書の中で、スポーツ市場は前年比横ばいで、フィットネスクラブ市場は過去最高を更新しことなどから底打ち感が強まったと判断しています。趣味・創作部門については前年比1.4%のマイナスだったが、デジタル一眼レフが好調のカメラや液晶テレビ、音楽配信、映画等の市場は好調だったとしています。また、娯楽部門が前年比2.1%のマイナスであったが、かたや“Wii”等次世代機の登場でテレビゲーム・ゲームソフトは大幅増となったと報告しています。これはレジャー白書を見てなるほどと思います。まるで経済白書みたいです。

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最終更新日 2018/09/12/ 16:14:13

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